新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の初の患者が国内で見つかって2カ月あまり。日本は感染拡大の要因となる「クラスター」の封じ込めを重視し，大規模な検査と流行地の封鎖に踏み切った中国とは異なる対策を講じてきた。日本経済新聞社は，政府の専門家会議の委員である尾身茂氏，脇田隆字氏，押谷仁氏の座談会を2月26日に開催。その内容から，一連の戦略に関する専門家らの考え方を振り返る。
この続報は4月25日発売の2020年6月号
「緊急解説：新型コロナウイルス感染症 COVID-19」でご紹介しています。
尾身茂（おみ・しげる）
地域医療機能推進機構理事長。自治医科大学卒，医学博士。自治医大教授，世界保健機関（WHO）西太平洋地域事務局長，国立国際医療研究センター顧問などを経て2014年から現職。WHO時代に西太平洋地域でポリオ根絶を果たした。
押谷仁（おしたに・ひとし）
東北大学教授。東北大医学部卒，医学博士。国立仙台病院研究員，新潟大講師などを経て2005年から現職。03年の重症急性呼吸器症候群（SARS）では，世界保健機関（WHO）のアドバイザーとして事態の収拾にあたった。
脇田隆字（わきた・たかじ）
国立感染症研究所長。名古屋大学医学部卒。東京都臨床医学総合研究所主任研究員，国立感染症研究所部長，副所長などを経て2018年から現職。Ｃ型肝炎ウイルスの培養に世界で初めて成功し，ワクチン開発に道を開いた。
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