日経サイエンス  2003年5月号

特集 自殺は防げる データで見る日本の自殺

詫摩雅子(編集部)

 自殺は男性では死因の6位,女性では8位となっている(1998年,厚生省人口動態統計)。過去最悪となった1999年は3万3048人が自ら命を絶ち,人口10万人あたりで示す自殺率は26.1人になった(警察庁統計)。直近の2001年では3万1042人,率で24.4人とやや減ったが,依然として高いままだ。
 日本は世界的に見ても自殺の多い国ではあるが,1998年以降の数字はこれまでの推移から見ても高すぎる。現在は戦後3回目のピーク期にあたるが,1950年代後半と1980年代中ごろの2回のピーク時でも年間2万5000人くらいだった。ピークの谷間にあたる高度成長期(60年代)は1万5000人程度だったから,人数で見れば現在はほぼ倍になったといえる。
 警察庁の統計データを見ると,1978年から1997年まで自殺者数はだいたい2万人台の前半で推移していた。戦後2回目のピーク期にあたる1983年と86年に2万5000人をやや上回った程度だ。ところが,1998年に突如として3万2863人に増加する。前年1997年の1.35倍だ。グラフにすると,97年から98年はまるでジャンプしているように見える。
 このジャンプ時にはどの年代でも自殺者が増えた。1997年の数値を1.0として比較すると,年代では19歳以下と50歳代の増加が他の年代の増加率を上回っている(図1)。ただし19歳以下は絶対数が少ないので,全体の数値にはさほど影響を与えていない。動機別(遺書のない例を含む)で見ると金銭的な生活苦(経済・生活問題)と仕事がらみ(勤務問題)の増加率が高い。人数では全体の半数近くを占める健康問題は逆にそれほど増加率は高くない(図2)。

サイト内の関連記事を読む